freee会計を個人事業主が使う理由|1〜3か月に1回の同期で回す帳簿
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目次 7項目
freee会計は、会計の知識がほぼ無い個人事業主でも仕訳から確定申告まで自分で回せる会計ソフトです。
僕は2016年にフリーランスエンジニアとして独立してから、個人事業の帳簿をfreee会計でつけています。1年分をまとめて片づけることはしていません。1〜3か月に1回くらい、口座の情報をfreeeに同期して仕訳しています。独立した最初の年から、このやり方は変わっていません。
2024年にはマイクロ法人(合同会社)を作り、法人のほうもfreee会計を使っています。個人事業と法人の二刀流です。
この記事では、僕が個人事業主としてfreee会計を使い続けている理由を書きます。よかった点だけでなく、不満な点も正直に書きます。料金とプランはfreeeの公式サイトで確かめた内容を載せ、青色申告の要件は国税庁の説明を引用します。
法人のほうで決算を税理士に頼んでいる話は、マイクロ法人の税理士にまとめています。
freee会計なら個人事業主でも仕訳から確定申告まで自分で回せる
freee会計を使えば、個人事業主は仕訳から確定申告まで自分で回せます。僕は個人事業のほうの帳簿と申告を、税理士に頼まず一人でやっています。
僕の使い方を先にまとめると、次のとおりです。
| 項目 | 僕のやり方 |
|---|---|
| 会計ソフト | freee会計(個人はスタンダードプラン) |
| 帳簿をつける頻度 | 1〜3か月に1回 |
| 帳簿のつけ方 | 口座の情報をfreeeに同期して仕訳する |
| 確定申告 | 自分でやる |
| いつから | 2016年の独立した年から同じやり方 |

最初の確定申告から自分で調べて進めた
初めての確定申告は、何が経費になるかを自分で調べながら進めました。僕がフリーランスエンジニアとして独立したのは2016年で、その年から個人事業の帳簿はfreee会計でつけています。いまも個人事業の確定申告は、税理士に頼まず自分でしています。
独立したばかりのころは、会計の知識はほぼありませんでした(いまもほぼありません)。開業届も、わけも分からず税務署の窓口に行きました。ネットで調べた書類に必要なことを書いて出したくらいです。
最初の確定申告で迷ったのは、何が経費になるかでした。スーツ代と健康診断の費用は、調べる前は経費になりそうだと思っていました。調べたところ、経費にはならないという話でした。経費になるかどうかは事業の中身で変わるので、迷うものは税理士や税務署に確かめるのが確実です。
いま個人事業で経費にしているのは、たとえば次のようなものです。
- モニター・キーボード・マウス
- 通信費
- 家賃の一部、光熱費の一部
- クライアント企業やエージェントとの飲み会代
家賃や光熱費は、仕事で使っている分だけを経費にする考え方(家事按分)が一般的です。按分の割合は人によって違うので、ここでは書きません。
屋号は、独立した当時は付けていませんでした。確定申告の書類に屋号を書けば付けられると調べて分かったので、途中から付けています。
1〜3か月に1回、口座を同期して仕訳する
僕の帳簿づけは、1〜3か月に1回のペースで口座の情報をfreeeに同期して仕訳するやり方です。1年分をまとめてやることはしていません。
freee会計には、銀行口座やクレジットカードの明細を取り込む機能があります。公式サイトでは、次のように案内されています。
1,000以上の対応口座・サービスから明細データを自動で取得します。
同期すると、口座の入出金がfreeeの中に並びます。それを1件ずつ、売上や経費などに振り分けて登録していきます。これが僕のいう「仕訳」です。
帳簿をつける頻度は、取引の件数で向き不向きが変わります。毎日の売上や仕入れが多い事業なら、もっとこまめにつけるほうが確認は楽です。僕の場合は、1〜3か月に1回のペースで回せています。
青色申告の届出は間に合った
僕は、青色申告の届出(青色申告承認申請書)を期限までに出せました。独立した年の確定申告から青色申告にするには、この届出に期限があります。
国税庁の説明では、提出期限は次のとおりです。
| 区分 | 青色申告承認申請書の提出期限 |
|---|---|
| 原則 | 青色申告の承認を受けようとする年の3月15日 |
| 新規開業した場合(その年の1月16日以後に新規に業務を開始した場合) | 業務を開始した日から2か月以内 |
開業届(個人事業の開業・廃業等届出書)と青色申告承認申請書は、別の書類です。開業届を出しただけでは青色申告にはならないので、青色申告をしたい場合は申請書もあわせて出す必要があります。期限に間に合わなかった年は、青色申告の承認を受けられません。
独立したばかりの時期は、案件の準備や手続きが重なります。届出の期限は開業の日から数えて決まるので、開業届と同じタイミングで出しておくと忘れにくくなります。
freee会計の料金とプラン
freee会計の個人事業主向けプランは4つで、年払いなら年額11,760円から49,800円(税抜)です。プランの名前はスターター・スタンダード・プレミアム・入力おまかせで、僕が使っているのはスタンダードプランです。
料金は、2026年10月3日にfreee「個人事業主向け料金プラン」で確認した内容です。表示価格はすべて税抜きです。
| プラン | 年払い | 月払い | 公式の案内している対象 |
|---|---|---|---|
| スターター | 年額11,760円(980円/月) | 1,780円/月 | 必要最低限で確定申告のみ利用の方 |
| スタンダード | 年額23,760円(1,980円/月) | 2,980円/月 | 経理・確定申告に時間をかけたくない方 |
| プレミアム | 年額39,800円(3,316円/月) | 年払いのみ | フルサポートで不安なく確定申告したい方 |
| 入力おまかせ | 年額49,800円(4,150円/月) | 年払いのみ | 入力・仕訳作業をおまかせしたい方 |
表は横にスクロールできます
入力おまかせプランの基本料金には、月60件までの処理が含まれます。61件目からは1件70円(税別)の従量課金がかかると案内されています。
同じページには「利用料は、必要経費として計上できます。」とも書かれています。
個人事業主向けのプラン
4つのプランの主な違いは、公式サイトの比較表によると次のとおりです。
| 機能 | スターター | スタンダード | プレミアム | 入力おまかせ |
|---|---|---|---|---|
| 確定申告書の作成・出力 | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 銀行・クレカの明細取得 | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 見積書・請求書の作成 | ○ | ○ | ○ | ○ |
| レシートの撮影・アップロード | 月5枚まで | ○ | ○ | ○ |
| メール・チャットサポート | ○ | 優先対応 | 優先対応 | 優先対応 |
| 消費税申告 | ー | ○ | ○ | ○ |
| 詳細レポートの出力 | ー | ○ | ○ | ○ |
| 電話サポート | ー | ー | ○ | ○ |
| 税務調査のサポート | ー | ー | ○ | ○ |
| 入力・仕訳作業の代行 | ー | ー | ー | ○ |
スターターとスタンダードの大きな差は、消費税申告とレシートの登録数です。公式サイトでは、スタンダード以上について「インボイスに対応した消費税申告の計算、申告書の作成ができます。」と案内されています。
インボイス(適格請求書発行事業者)に登録すると、消費税の申告が必要になります。僕はインボイスに登録しています。登録したのに深い理由は無く、基本的にみんなやるものなのかなと思ったからです。消費税の申告が要る人は、スタンダード以上を選ぶことになります。インボイスの登録が自分に必要かどうかは、取引先との関係や売上で変わります。国税庁のインボイス制度の特設サイトを確認するか、税理士に相談してください。
僕は個人ではスタンダードプランを使っています。今くらいの売上の規模なら、スタンダードで問題ありません。
プランの選び方を、公式の案内をもとに整理すると次のようになります。
- 消費税の申告が要らず、確定申告だけできればいい人:スターター
- 消費税の申告が要る人、レシートの登録が多い人:スタンダード
- 電話で相談したい人、税務調査のサポートがほしい人:プレミアム
- 入力そのものを任せたい人:入力おまかせ
無料プランは無く、30日間無料で試せる
freee会計の個人事業主向けには、ずっと無料で使えるプランはありません。そのかわり、すべてのプランを30日間無料で試せます。
公式サイトの料金ページには「すべてのプランを無料でお試しいただけます」「30日間無料でお試し可能」と書かれています。お試しを始めるときに、クレジットカードの登録は要らないと案内されています。
試すときは、実際に自分の口座を同期してみるのがおすすめです。普段使っている銀行やカードが同期できるかどうかは、使い続けられるかに直結します。この点は、後の「注意点」の章でも触れます。
料金は変わることがあります。申し込む前に、公式サイトで最新の料金を確かめてください。
まずは30日間、自分の口座で試すPR
freee会計は、個人事業主向けのすべてのプランを30日間無料で試せます。普段使っている口座が同期できるかと仕訳の入力が自分に合うかを、お試しの間に確かめておくと安心です。
料金とプランは2026年10月3日に公式サイトで確認したものです。最新の情報は公式サイトで確かめてください。
freee会計を使ってよかった点
freee会計を使ってよかった点は、会計の知識がほぼ無い僕でも入力が分かりやすいことです。とくに、よく使う仕訳を予測してくれるのが助かっています。
口座とカードの自動連携
freee会計のいちばんの便利さは、口座の明細を同期できることです。僕の帳簿づけは、この同期が前提になっています。
同期した入出金は、freee会計の画面に並びます。僕はそれを見ながら、1件ずつ仕訳を登録していきます。
そのうえで、よく使う仕訳はfreee会計が予測してくれます。なので、入力もわりと分かりやすいです。
日付や金額を手で打ち込む量が減るのが、明細を同期する一般的な利点です。
同期できない現金の支払いなどは、レシートを取り込む方法もあります。公式サイトでは、スタンダード以上のプランについて「アプリでレシートを撮影すると、金額・日付まで自動読み取って手入力要らず。」と案内されています。スタータープランはレシートの撮影・アップロードが月5枚までなので、現金での支払いが多い人はプランを選ぶときに気をつけてください。
確定申告の手順が分かりやすい
確定申告の書類づくりも、freee会計の中で進められます。僕は確定申告の作業まで、freee会計で一人でやっています。
公式サイトのスタータープランの説明では、次のように案内されています。
銀行やクレジットカードから自動で明細を取得して、○×の質問に答えて確定申告書を作成できます。さらに電子申告で提出までスムーズに行えます。
僕は会計の知識がほぼありません。それでも個人の確定申告は、freee会計で自分で回せています。
個人の確定申告は、1年間(1月1日から12月31日まで)の所得と税額を計算して確定させる手続きです。申告の期間は、原則としてその年の翌年2月16日から3月15日までです(国税庁「No.2020 確定申告」)。
会計ソフトで確定申告をする場合、一般的な流れは次のようになります。
- 1年分(12月31日まで)の取引がすべて仕訳されているかを確かめる
- 減価償却や家事按分など、年末にまとめて整理するものを入力する
- 決算書(青色申告なら青色申告決算書)を作る
- 社会保険料や生命保険料などの控除を入力して、確定申告書を作る
- e-Taxで送信するか、印刷して税務署に提出する
1つ目の確認が軽いほど、申告の作業は早く終わります。年の途中で仕訳を進めておくと、2月から3月に残る作業は2つ目以降が中心になります。
ただ僕は、確定申告や決算で忙しい時期に限ってなぜか新しいことを始めてしまいます。そうして、自分で自分を追い詰めてしまいます。申告の時期は、予定を詰め込みすぎないようにしておくと安心です。
青色申告の控除に対応している
freee会計は、青色申告にも白色申告にも対応しています。青色申告をすると、条件に応じて所得から一定額を差し引ける「青色申告特別控除」が受けられます。
国税庁の説明をもとに、控除額と主な要件をまとめると次のとおりです。
| 控除額 | 主な要件 |
|---|---|
| 55万円 | 事業所得などを生ずべき事業を営んでいる/正規の簿記の原則(一般的には複式簿記)で記帳している/貸借対照表・損益計算書などを確定申告書に添付し、期限(翌年3月15日)までに提出する |
| 65万円 | 55万円の要件に加えて、仕訳帳・総勘定元帳の電子帳簿保存か、e-Taxによる電子申告のどちらかを行う |
| 10万円 | 上の要件に当てはまらない青色申告者 |
青色申告をする人は、帳簿と書類を原則として7年間保存することとされています。請求書や見積書など、5年間の保存でよい書類もあります(国税庁「No.2070 青色申告制度」)。
55万円や65万円の控除には、複式簿記での記帳と貸借対照表の作成が要ります。複式簿記を手書きや表計算ソフトでやろうとすると、会計の知識が必要です。会計ソフトなら、取引を登録していけば複式簿記の帳簿と決算書が作られます。そのため、知識の不足を補いやすくなります。
なお電子帳簿保存で65万円の控除を受けるには、優良な電子帳簿の要件を満たすことや届出が必要とされています。自分がどの控除を受けられるかは、国税庁の説明で確かめてください。迷う場合は、税理士や税務署に相談するのが確実です。
freee会計の注意点
freee会計の注意点は、同期できないサービスがあることと簿記の考え方が見えにくいことです。僕自身が感じている不満も、正直に書きます。
同期できないサービスがある
僕がいちばん残念に思っているのは、同期できないサービスがあることです。
以前はできていたモバイルSuicaの同期が、途中からできなくなりました。モバイルSuicaに限らず、同期できないサービスがあったり同期できていたのにできなくなったりするのは残念です。
同期できないサービスの取引は、自分で入力するか別の方法で取り込む必要があります。同期を前提にした使い方をしていると、ここが手間になります。
普段使っている口座やカード・電子マネーが同期できるかは、お試し期間で確かめておくのが確実です。いま同期できるサービスでも、ずっと同期できるとは限りません。
もう1つは、途中から二要素認証になってひと手間かかるようになったことです。セキュリティのためなので、仕方ないとも思っています。
簿記を知っている人には独特
freee会計は、借方・貸方の概念が見えにくい作りです。これは、僕もデメリットだと思っています。
ただ僕は会計の知識がほぼ無いので、むしろ分かりやすいくらいです。借方・貸方を意識しなくても、入出金を「何のお金か」で振り分けていけば帳簿ができます。
簿記を学んだことがある人は、仕訳帳に借方・貸方を入れていく一般的な流れと違うため戸惑うことがあるとされています。簿記の知識がある人は、お試し期間に実際の取引を何件か入れて感覚に合うかを確かめておくと安心です。
ためると同期と確認が重くなる
1年分をためてから帳簿をつけると、確認する明細が一度に積み上がります。僕は1年分をまとめてやることはせず、1〜3か月に1回くらいの頻度で仕訳しています。
明細を見返すときは、その支払いが何だったかを思い出す必要があります。時間がたつほど、思い出すのは難しくなります。同期できないサービスの取引を手で入れる場合は、1年分になると件数もそれだけ増えます。
確定申告の期限(原則として翌年3月15日)の直前にまとめてやろうとすると、本業と重なって負担が大きくなりがちです。月に1回でも数か月に1回でもいいので、続けられる頻度を決めておくと申告の時期が楽になります。
ためずに回すための工夫として、一般によく挙げられるのは次のようなことです。
- 事業で使う口座とクレジットカードを、生活用と分けておく(同期した明細に私用の支払いが混ざらない)
- 同期できない支払いは、レシートや領収書をその都度まとめておく
- 仕訳する日をカレンダーに入れておく(月末や、エージェントからの入金を確かめるタイミングなど)
口座やカードを分けておくと、同期した明細の大半が事業の取引になります。仕訳のときに私用かどうかを1件ずつ見分ける手間が減ります。
他の会計ソフトとの比べ方
個人事業主向けの会計ソフトは、freee会計のほかに弥生やマネーフォワードのサービスがよく比べられます。僕はfreee会計しか使ったことがないので、他社のソフトは公式サイトの情報の範囲で整理します。
弥生・マネーフォワードとの違い
3社の個人事業主向けのクラウドサービスを、公式サイトの料金ページで確かめた範囲でまとめます(2026年10月3日確認・税抜)。
| サービス | いちばん安いプラン(年払いの年額) | 無料で試す方法 |
|---|---|---|
| freee会計 | スターター 年額11,760円 | すべてのプランを30日間無料で試せる(クレジットカードの登録は不要) |
| やよいの青色申告 オンライン | セルフプラン 年額11,800円(セルフ・ベーシックは初年度無償のキャンペーンあり) | 最大2か月間、一部の機能を試せる無料体験プラン(決算・申告の機能は対象外) |
| マネーフォワード クラウド確定申告 | パーソナルミニプラン 年額10,800円 | 1か月の無料トライアル(有料プランへの自動移行は無し) |
表は横にスクロールできます
出典:freee「個人事業主向け料金プラン」/弥生「やよいの青色申告 オンライン 料金プラン」/マネーフォワード クラウド確定申告「料金・プラン」
いちばん安いプランの年額は、3社とも1万1千円前後で大きな差はありません。この中ではマネーフォワードのパーソナルミニプランがいちばん安く、初年度に限ればやよいの青色申告 オンラインはキャンペーンで無償になります。やよいのキャンペーンは2027年3月15日の申し込み分までで、口座振替かクレジットカードの登録が必要、1事業者につき1回のみと案内されています。どのサービスも、プランによって消費税申告やサポートの範囲が変わります。料金を比べるときは、自分に必要な機能が入っているプランどうしで比べるのが正確です。
ソフトを選ぶときに確かめておきたいのは、料金のほかに次の点です。
- 普段使っている銀行口座・カード・電子マネーが同期できるか
- 消費税の申告が要る場合、そのプランで対応しているか
- 入力の画面が自分の会計の知識に合っているか(簿記の形で入力したいか、入出金を振り分けたいか)
- 法人を作る予定があるなら、法人向けのサービスもそろっているか
- 税理士に頼むことになったとき、税理士がそのソフトに対応しているか
どのソフトにも無料で試す方法がありますが、期間や使える機能はサービスごとに違います(やよいの無料体験プランは決算・申告の機能が対象外)。同じ口座の明細を取り込んで比べてみると、自分に合うかが分かりやすくなります。
freee会計が向いている人・向いていない人
僕の使い方と公式サイトの案内をもとにすると、freee会計が向いている人と向いていない人は次のように整理できます。
| 向いている人 | 向いていない人 |
|---|---|
| 会計の知識がほぼ無く、借方・貸方を意識せずに帳簿をつけたい | 簿記の知識があり、仕訳帳に借方・貸方で入力したい |
| 主な口座が同期でき、取引の多くを同期で取り込める | よく使うサービスが同期に対応していない |
| 1〜3か月に1回など、ある程度まとめて仕訳したい | 入力の作業そのものをしたくない(その場合は代行のあるプランや税理士を検討) |
| 将来、法人を作ってもfreeeでそろえたい | すでに別のソフトで慣れた運用がある |
法人を作ったあとも同じソフトで回す
僕は2024年にマイクロ法人を作ったときも、freeeを使いました。設立に使ったのはfreee会社設立です(費用と手順はfreee会社設立の費用に書いています)。freeeの中で司法書士にも頼んだので、ほぼすべてfreeeで完結したはずです。
法人の帳簿も、freee会計でつけています。法人はひとり法人プランで、費用は年3万6千円ほど(年払い・税抜35,760円)です。
ただし個人と法人では、自分でやる範囲が違います。
| 個人事業 | マイクロ法人 | |
|---|---|---|
| 仕訳 | 自分(freee会計) | 自分(freee会計) |
| 決算資料の作成 | 自分 | 税理士 |
| 申告 | 自分(確定申告) | 税理士(決算申告) |

法人の決算は個人と違って複雑で、専門知識の無い自分がやるとまず間違えると思いました。そのため法人は、仕訳だけ自分でして決算は税理士にお願いしています。税理士費用は、決算申告を含めて年20万円くらいです。税理士への依頼と費用の話は、マイクロ法人の税理士に書いています。
同じソフトなら、個人と法人で操作を覚え直さずに済みます。税理士を探したときも、最初はfreee経由で紹介してもらいました(その税理士には資産管理会社だと対応できないと断られましたが)。
freee会計についてよくある質問
freee会計を個人事業主が使うときによく出る疑問に、僕の使い方と公式サイトの案内をもとに答えます。
会計の知識が無くても使えますか
僕は会計の知識がほぼありませんが、個人の仕訳から確定申告まで自分で回せています。借方・貸方が見えにくい作りなので、むしろ分かりやすいくらいです。ただし経費になるかどうかの判断はソフトが決めてくれるわけではないので、迷うものは税理士や税務署に確かめてください。
ずっと無料で使えますか
個人事業主向けには、ずっと無料のプランはありません。すべてのプランを30日間無料で試せます。公式サイトでは、利用料は必要経費として計上できると案内されています。
どのプランを選べばいいですか
消費税の申告が要るかどうかが、最初の分かれ目です。消費税申告ができるのはスタンダード以上です。僕はスタンダードプランを使っていて、今の売上の規模ならそれで問題ありません。
他の会計ソフトから乗り換えられますか
公式サイトの比較表では、プレミアム以上のプランに「データ移行代行サービス」が含まれています。自分で移す場合の手順は、freeeのヘルプページで確かめてください。
まとめ:同期できるかを試してから、ためずに回す
freee会計は、会計の知識がほぼ無い個人事業主でも仕訳から確定申告まで自分で回せる会計ソフトです。僕は2016年からこのソフトで個人事業の帳簿をつけ、いまは確定申告まで自分でしています。
僕の使い方をもう一度まとめます。
- 1〜3か月に1回、口座の情報を同期して仕訳する(1年分はためない)
- プランはスタンダード。今の売上の規模なら足りている
- よく使う仕訳を予測してくれるので、入力が分かりやすい
- モバイルSuicaのように、途中から同期できなくなったサービスがあるのは不満
- 法人もfreee会計(仕訳は自分・決算は税理士)
申し込む前は、30日間の無料お試しで普段使っている口座が同期できるかを確かめるのがおすすめです。同期ができれば、あとは自分が続けられる頻度で仕訳していくだけです。
freee会計で、ためない帳簿づけを始めるPR
個人事業主向けのプランは、年払いで年額11,760円(税抜)からです。すべてのプランを30日間無料で試せます。
料金とプランは2026年10月3日に公式サイトで確認したものです。最新の情報は公式サイトで確かめてください。
青色申告の控除や経費の扱いは、事業の中身やご自身の状況で変わります。個別の判断は、税理士や税務署に相談してください。
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