フリーランスエンジニアの契約終了｜切られる人の共通点と更新され続ける人

フリーランスエンジニアの契約終了には、防げない「先方の都合」と防げる「本人の原因」の2種類があります。本人の原因としては、勤怠の不正・体調を崩す・受け身になりすぎるといったものがあると僕は見ています。

僕は2009年に新卒でSIerに入り、2016年にフリーランスとして独立しました。.NETを中心に業務系システムの開発を続けていて、業務委託の面談では面談する側に入ることもあります。独立してから今まで、契約が切れそうでヒヤッとしたことはありませんでした。

この記事では、契約終了の2つのパターンと短期で切られる人に共通することを書きます。更新され続ける人がやっていることは、僕自身の働き方をそのまま書きました。契約終了を告げられたときの動き方と自分から終わらせたいときの進め方は、法律の公式情報を引用してまとめています。

次の案件探しを任せるエージェントをまだ決めていない方は、先にフリーランスエンジニアのエージェントの選び方を読んでおくとこの記事の後半がつながりやすくなります。

フリーランスエンジニアの契約終了は「先方の都合」と「本人の原因」に分かれる

フリーランスエンジニアの契約終了は、予算や方針の変化による「先方の都合」と働き方やスキルに原因がある「本人の原因」の2つに分かれます。どちらなのかで、受け止め方も次の動き方も変わります。

予算削減・方針変更など先方の都合

先方の都合による契約終了は、こちらがどれだけ真面目に働いていても起こります。よくあるのは次のようなものです。

• 予算の削減で、外部の人員を減らすことになった
• 会社の方針や体制が変わり、そのプロジェクト自体が見直しになった
• 開発が一区切りついて、プロジェクトが終わった
• 社内の人員で回す方針（内製化）に切り替わった

フリーランスの契約は、商流の途中にいくつかの会社が入っていることも多い形です。僕が今入っている金融系の現場も、エンドのお客さんと僕の間にシステム開発会社やエージェントが入っています。こうした形では、上流の会社どうしの契約が終われば下の契約も続けられなくなります。

この種類の終了は、自分の働きぶりへの評価とは別の話です。必要以上に自分を責めず、次の案件探しに気持ちを切り替えるのが一般的です。

スキルや働き方など本人の原因

本人の原因による契約終了は、スキルが現場の求めるレベルに届かない場合と働き方に問題がある場合に分けられます。

スキルの面では、面談で伝えた経歴と実際にできることが食い違うと早い段階で終わりやすくなります。公正取引委員会のパンフレットでも、仕事の条件となるような経歴や能力を詐称した場合は解除の予告が要らない例外に当たると考えられる例に挙げられています。僕が面談する側に入るとき、スキルシートでまず見るのはスキルが現場に合っているかです。

一般に、面談で合うと判断された人が実際には手を動かせない場合は現場が計画を立て直すことになります。そのため経歴やスキルの食い違いは、早い段階の契約終了につながりやすいとされています。

働き方の面では、勤怠・体調・仕事への向き合い方・連絡の取り方が主な原因になります。この4つは次の章でくわしく書きます。

先方の都合と違って、本人の原因は自分で防げます。この記事では、こちらを中心に扱います。

本人から終わらせる場合

契約終了には、フリーランスの側から終わらせる場合もあります。理由として多いのは次のようなものです。

• 単価や稼働の条件が合わない
• やりたい工程と違う
• 家庭の事情で働き方を変えたい

フリーランスは案件を自分で選べる働き方なので、合わない現場から離れるのは自然な判断です。ただし契約書の定めと伝える順番を守らないと、エージェントや現場との関係を崩します。進め方は最後の章にまとめました。

短期で契約を切られる人に共通すること

短期で契約を切られる人には、勤怠の不正・体調を崩す・受け身になりすぎるといった何かしらの原因があると僕は見ています。

先に断っておくと、これは統計ではありません。2016年からフリーランスとして現場にいる中で、僕が見聞きしてきた範囲の話です。それでも短い期間で現場を離れることになる人には原因があることが多い、というのが僕の実感です。

勤怠がいい加減

短期で切られる原因の1つ目は、勤怠の不正です。一般的な例としては、報告した稼働時間と実際に働いた時間がずれている場合が挙げられます。

準委任の契約は、業務を行うこと（稼働）に対して報酬が払われる形です。月額の単価で入っている以上、勤怠の記録はそのまま請求の根拠になります。ここがずれていると分かれば、仕事の中身を見てもらう以前に信用がなくなります。

フルリモートになると、勤怠はさらに自分で守るものになります。僕は2020年のコロナ禍をきっかけにフルリモートになり、今は月20日ほど9時から18時まで稼働しています。自分の裁量で仕事ができる反面、自己管理ができない人にはフルリモートは向きません。良くも悪くも、自己責任の範囲が広がった働き方だと感じています。

公正取引委員会のパンフレットには、契約の解除を予告しなくてよい例外（フリーランスの責めに帰すべき事由）に当たると考えられる例が載っています。その1つが「業務委託契約に定められた給付および役務を、合理的な理由なく全くまたはほとんど提供しない場合」です。勤怠のごまかしが重くなれば、法律の保護からも外れかねません（法律の話は最後の章で書きます）。

体調を崩して稼働が止まる

体調を崩して稼働が止まることも、短期で契約が終わる原因になります。

準委任で入っている場合、稼働が止まればその分の仕事は誰もしてくれません。先方にはプロジェクトの予定があるので、戻る時期が見えなければ代わりの人を探すことになります。会社員のように、休んでいる間を組織がカバーしてくれる前提はありません。

体調を崩すこと自体が悪いわけではありません。ただ稼働がそのまま仕事になる働き方なので、フリーランスにとって体調の管理は仕事の一部だと言われます。僕自身は週3回パーソナルトレーニングに通っていて、30代後半から40代を迎えるにあたって健康に過ごしたいというのが続けている理由の1つです。

体調が悪いときは、無理をして稼働を続けるより早めに現場とエージェントへ伝えておくと安心です。黙ったまま稼働が落ちていくと、先方は状況をつかめず判断が遅れます。

受け身で指示待ちになる

受け身になりすぎることも、短期で切られる人に多い原因です。

フリーランスは、即戦力として外から呼ばれる立場です。指示が来るまで待って言われたことだけをやる働き方だと、わざわざ外部の人に単価を払っている意味が先方から見えにくくなります。

僕は独立して最初の案件の面談で、基本的に一人称で仕事を進められることを伝えました。

一般に「一人称で仕事を進められる」とは、細かく指示されなくても自分で進められる状態を指します。分からないことを自分から聞きにいく・手が空いたら次にやることを確認するといった動き方が、受け身の反対にあたります。

報連相とレスポンスが遅い

報連相とレスポンスの遅さも、短期で契約が終わる原因としてよく挙げられます。先方が安心して仕事を任せられるかどうかに直結する点です。

面談する側に入っていると、質問と答えがかみ合っていない人は一緒に仕事がしにくそうだと感じます。逆に受け答えがしっかりしている人には、安心して任せられそうだと感じます。現場に入ってからの報連相も、同じところを見られていると考えておくと安心です。

フルリモートでは、周りから自分の様子が見えません。僕の現場では1日に2〜3回ほどオンライン会議がありますが、それ以外の時間に何をしているかは報告しないと伝わりません。進みが遅れそうなときや判断に迷うときは、問題が大きくなる前に相談するのが基本です。

更新され続ける人がやっていること

契約を更新され続ける人がやっているのは、勤怠を守って与えられた仕事をこなすという当たり前を続けることだと僕は考えています。

勤怠と「与えられた仕事をこなす」を守る

勤怠が良好で与えられた仕事をこなしていれば、切られることは基本的にないと僕は思っています。

簡単なようで、この当たり前ができない人は意外といます。前の章で挙げた勤怠・体調・受け身・連絡の問題は、どれもこの当たり前が崩れた形として整理できます。

切られそうになったことがない僕の働き方

僕は独立してから今まで、契約が切れそうでヒヤッとしたことはありませんでした。金融系の現場には2016年から入っていて、今の金融系の案件は2020年から続けています。

契約の更新は、もともと2〜3か月ごとだった気がします。今は半年ごとです。僕の受け止め方は、次のひと言に尽きます。

長く続けてもらいたいと思われてるからか、いつの間にか長期契約になってた

案件と案件の間に、無収入の期間ができたことも一度もありません。会社にとって必要な人材だと認められれば、案件が途切れることを心配する必要はないと思っています。

独立して最初の数年は「信用を売る期間」だと僕は思っています。目先のお金ばかり追うのは違う、というのが本音です。

信用が積み上がると声がかかる

信用が積み上がると、契約の更新より先の話が出てくることもあります。僕は仕事で関わる人から、次のように何度か言われたことがあります。

サカイさん、うちの会社入っちゃえばいいのに

フリーランスは不安定だと思われがちです。ただ業務委託先の信用を勝ち取れば、その企業に就職することも十分できると僕は思っています。

長く続けた実績は、次の案件を探すときにも効きます。数か月で終わる単発の案件をいくつも並べるより、同じ案件で何年も続けているほうが業務経歴書の見栄えは良くなります。僕が面談する側に入ったときも、直近の経歴が数か月のものばかり続いている人には正直なところ不安を感じます。

長く続けていることは、単価交渉の材料にもなります。僕が実際に交渉でエージェントに渡しているメモの中身はフリーランスエンジニアの単価交渉に書きました。

契約終了を告げられたときにやること

契約終了を告げられたら、終了日と引き継ぎの範囲を確かめてすぐにエージェントへ次の案件を相談します。終わった理由を聞いておくことも、次の現場で同じことを繰り返さないために役立ちます。

終了日と引き継ぎの範囲を確かめる

最初に確かめるのは、いつまで稼働するのかと何を誰に引き継ぐのかです。エージェント経由の契約なら、担当営業を通して次の点をそろえておきます。

• 最終の稼働日と、契約上の満了日
• 引き継ぎの相手と、引き継ぎ資料をどこまで作るか
• 貸与されているPC・入館証などの返却の方法
• 最終月の稼働時間の精算（精算幅がある契約の場合）
• 終了の予告がいつ、どの方法で来たか

最後の項目は、法律の予告義務に関わります。6か月以上続いた業務委託の場合は、原則として30日前までに予告することが発注側に求められています。くわしくは最後の章で書きます。

契約が終わっても、業務で知った情報を外に出さない義務（守秘義務）は続くと契約書に書かれていることが多いです。自分の契約書で確かめておいてください。

終わると決まった現場でも、最終日まで勤怠と引き継ぎを丁寧にやり切っておくと安心です。業界の中で、同じ人と別の現場で一緒になることもあります。

エージェントに次の案件を相談する

終了が決まったら、なるべく早くエージェントに次の案件を相談します。空白の期間を作らないためには、終了日から逆算して動くことが大事です。

参考までに、僕が2025年4月に2本目の現場を切り替えたときの動きです。

僕のときは1か月ほどで決まりました。案件の数や時期によって変わるので、この期間を目安にしすぎないでください。予告から終了まで30日ほどしかない場合は、告げられたらすぐに相談を始めておくと安心です。

エージェントが1社だけだと、その会社が持っている案件の中からしか選べません。僕は今のエージェントに不満がなかったので1社のままですが、つてが無いならまず複数に登録するのがいいと考えています。1社で続けるか複数に登録するかはフリーランスエンジニアのエージェントの複数登録にまとめました。エージェントの選び方の全体像はフリーランスエンジニアのエージェントの選び方で書いています。

次の案件の面談で聞かれることと準備の仕方はフリーランスエンジニアの面談対策に、応募に使う経歴書の書き方はエンジニアのスキルシートの書き方にまとめています。

案件の探し方の全体と、次の案件が決まるまでの流れはフリーランスエンジニアの案件探しにまとめています。

理由を聞いて次の現場に活かす

契約終了の理由は、分かる範囲で聞いておくのがおすすめです。先方の都合なら気持ちを切り替えられますし、本人の原因なら次の現場で同じことを繰り返さずに済みます。

エージェント経由の契約なら、理由は担当営業に聞くのが近道です。フリーランス新法には、予告を受けたフリーランスが理由の開示を求めたら発注側は遅滞なく開示するという決まりもあります（例外あり）。

短い期間で終わった案件は、次の面談で理由を聞かれることがあります。先方の都合なら事実をそのまま、本人に原因があったならそこから何を変えたかを話せるように準備しておくと安心です。

面談に落ちたときの受け止め方はフリーランスの面談に落ちる理由で書きました。

自分から契約を終わらせたいとき

自分から契約を終わらせたいときは、契約書で解約の予告期間を確かめたうえでエージェントの担当営業に早めに伝えます。現場に直接言う前に、まずエージェントです。

伝える時期と相手

エージェント経由の契約なら、終わらせたいと最初に伝える相手は担当営業です。契約はエージェントと結んでいるので、現場に先に伝えると話の順番が逆になります。

伝える時期は、契約書に定められた予告の期間より前が大前提です。そのうえで、次の2つを考えておくと話がまとまりやすくなります。

• 契約の途中で抜けるのか、更新の区切りで終えるのか
• 後任を探す時間と、引き継ぎにかかる時間

一般に、途中で抜けるより更新の区切りで終えるほうが先方の計画を崩しにくくなります。僕は担当営業と2か月に1回くらいZoomで30分ほど話していて、案件の状況や困っていることもその場で相談しています。定期的に話す場があれば、終わらせたいという話も早い段階で切り出せます。

契約が終わったあとに、元の現場から直接契約を持ちかけられることもあるかもしれません。僕は持ちかけられたことはありませんが、倫理的にNGだと思っているので仮に言われても断ります。法的にどうなるかは契約の内容で変わるので、契約書の定めを確かめてください。

契約書と法律で確かめる点

自分から終わらせるにしても告げられたにしても、最初に読むのは自分の契約書です。次の項目を確かめておきます。

• 契約期間と、更新の扱い（自動更新かどうか）
• 解約するときの予告期間
• 途中で解約したときの損害賠償の定め
• 引き継ぎの義務と、守秘義務の期間
• 終了後に現場と直接契約することを禁じる定め

フリーランスエンジニアの契約で多い準委任は、民法では委任の規定を準用する契約です（民法第656条）。委任の解除について、民法第651条は次のように定めています。

委任は、各当事者がいつでもその解除をすることができる。 2 前項の規定により委任の解除をした者は、次に掲げる場合には、相手方の損害を賠償しなければならない。ただし、やむを得ない事由があったときは、この限りでない。 一 相手方に不利な時期に委任を解除したとき。

出典：e-Gov法令検索「民法」第651条（第1項・第2項第1号を抜粋）

実際の解約の条件は、契約書に定めがあればそちらが基本になります。民法の条文だけで判断せず、まず契約書を読んでください。

発注する側から契約を終わらせる場合には、2024年11月1日に施行されたフリーランス新法の予告義務があります。義務の一覧はフリーランスエンジニアの単価交渉の記事で扱ったので、ここでは契約終了に関わる第16条だけを取り上げます。公正取引委員会のパンフレットの説明は次のとおりです。

発注事業者は、①６か月以上の期間で行う業務委託について、②契約の解除または不更新をしようとする場合、③例外事由に該当する場合を除いて、解除日または契約満了日から30日前までにその旨を予告しなければなりません。

出典：公正取引委員会「フリーランス・事業者間取引適正化等法パンフレット」 24ページ

同じパンフレットから、契約終了の場面で知っておきたい点をまとめます。

つまりこの予告義務は、発注する側が終わらせるときのためのものです。自分から終わらせる場合は、契約書の予告期間に従うことになります。

予告義務の対象になるのは、従業員を使っていない個人か代表者1人だけで従業員もいない法人のフリーランスです。発注する側も、従業員を使っている事業者や役員が2人以上いる法人であることが条件になります。パンフレットによると、単に仲介しているだけの事業者は発注事業者に当たりません。フリーランスに再委託している場合は当たります。自分の契約で誰が発注事業者に当たるかは、契約書の当事者を見て確かめてください。

厚生労働省のフリーランスとして業務を行う方向けのページでは、契約上のトラブルを弁護士に無料で相談できる「フリーランス・トラブル110番」が案内されています。